両店は、直接モノを売らない「非物販エリア」を拡充するという共通点の下、目玉施設や集客戦略では独自色を打ち出している。

「街」ＶＳ「劇場」

　売り場面積は阪急、近鉄とも増床前のほぼ１・３倍で、阪急梅田は近くにあるメンズ館を入れるとほぼ１０万平方メートルで近鉄阿倍野に並ぶ。このうち非物販エリアは近鉄が２５％、阪急が２０％で、近鉄の方が非物販に力を入れた。

　近鉄の売りの一つが、関西を拠点にする文化・芸術関連の市民団体に店内の８カ所、計７００平方メートルのスペースを低料金で貸すという関西の百貨店初の試み。百貨店から足を遠のかせている人たちに足を運んでもらい、百貨店の良さを再認識してもらう狙いだ。

　また、現在の阿倍野本店の屋上に貸し菜園と庭園を設けるのも「生活文化をはぐくみ、来店客が一日中楽しめる場所にしたい」（近鉄百貨店の飯田圭児社長）との意気込みの表れだ。

　コンセプトとする「街のような場」の下、子供用の遊具を現本店３階部分にある屋外に設置したり、３５０人収容の近鉄アート館を設け、劇団や伝統芸能の公演、文化サロンの発表会に利用してもらいたい考えだ。

　一方の阪急の梅田本店も、９～１２階に「祝祭広場」と呼ぶ２千平方メートルの空間をつくり、約３００人が座れる階段をオープン。すでに高級車の発表会など、さまざまなイベントを開催し、「劇場型百貨店」というコンセプトを具体化している。

１０代ＶＳ２０代

　両店は若い世代にターゲットを絞った戦略も展開。近鉄は１０代後半から２０代女性向けの売り場「あべのパッセ」を設ける。近鉄百が名古屋市で展開するファッションビルのノウハウを活用したものだ。

　阿倍野本店の近くには、若い世代が多く来店するショッピングセンター「あべのマーケットパーク　キューズモール」もあるため、相乗効果を狙う。

　一方の阪急梅田本店は３、４階に２０代の女性向けカジュアル衣料品・雑貨売り場「うめはんシスターズ」「うめはんジュンヌ」を設置した。「うめはん」は「梅田阪急」の略称のイメージで、阪急ブランドを全面的に打ち出した形だ。

　これまで、両店の中核商圏は、阪急梅田が大阪市の北部と北大阪、近鉄阿倍野が大阪市の南部と南大阪で、すみ分けができていた。しかし、増床後は商圏を拡大しなければ、目標の売上高はおぼつかない。

　このため、阪急は中核商圏を半径２０キロ、近鉄は「電車で３０分」を中核商圏と位置づけ、大阪市内はほぼ全域が両店の商圏となった。“巨艦”同士の顧客争奪戦は、難波や心斎橋、梅田地区の他の百貨店にも多大な影響を与える。