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高級テレビ「4K」消費者の反応は? シャープなど電機各社が販売強化
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シャープが来年2月発売する「4K」対応の次世代液晶テレビ=13日、東京都港区 シャープは13日、フルハイビジョン(HD)映像の約4倍の解像度「4K」に対応した次世代液晶テレビ市場に参入すると発表した。ソニーや東芝も含め電機各社は値崩れしにくい高級テレビの販売を強化することで収益改善を狙うが、1台数百万円のテレビが消費者にどれだけ受け入れられるかは未知数だ。
シャープは薄型テレビの最高級ブランド「ICC ピュリオス」を新たに立ち上げた。アイキューブド研究所(東京都世田谷区)が開発した画像処理技術と、シャープの高精細液晶パネルにより臨場感のある映像を作り出すという。来年2月20日から、60型の新製品(希望小売価格262万5000円)の受注生産を始める。
競合メーカーも4Kテレビを相次いで発売している。ソニーは11月、84型の液晶テレビ(168万円)を発売。3つの画面サイズで展開している東芝は来春、海外でも販売を始める。
ただ、家電エコポイント制度の終了や地上デジタル放送への移行により、テレビ販売は反動減が続いている。電子情報技術産業協会(JEITA)によると、今年1~10月の薄型テレビの国内出荷台数は508万台と前年同期から約7割落ち込んだ。11月以降も「販売不振は続いている」(市場関係者)といい、年間を通じて前年から半分以上落ち込むのは避けられない情勢だ。
こうした中、各社はテレビの販売計画を相次いで引き下げている。ソニーは1550万台から1450万台に、東芝は1600万台から1300万台に見直したばかりだ。
ただ、シャープデジタル情報家電事業本部の戸祭正信・液晶DS第一事業部長は「14年、15年以降、4KがフルHDに取って代わっていく」との見通しを示し、4Kの普及に自信を示した。ソニーの加藤優・最高財務責任者(CFO)も「数量の拡大から安定的収益基盤の確立への方針転換を目指しており、想定以上の収益改善がみられている」と話している。