パイロットに対する需要はアジアを中心に高まっており、各社は即戦力となる経験者だけでなく、新卒者の採用にも乗り出す。しかし、パイロットの平均年収は１千万～２千万円といわれ、確保にコストがかさめば、“生命線”である収益力に影響する可能性もある。

　パイロットが足りない！

　「今後の課題は運航乗務員（パイロット）の確保。地道にリクルーティング活動をしていく」

　１１月２９日。ピーチの累計利用者が国内・国際線合わせて１００万人を突破したこの日、井上慎一最高経営責任者（ＣＥＯ）はこう述べ、表情を引き締めた。

　ピーチは関西国際空港を拠点に、国内線は札幌、那覇などを結ぶ５路線、国際線では韓国ソウルなどを結ぶ３路線を展開する。

　今後も札幌線など国内線を増便するとともに、国際線でも中国本土便の開設を目指している。

　ピーチの機材はＬＣＣがよく使う「エアバス３２０型機」で、路線・便数の拡充に合わせ、現在の６機から来年に１０機、平成２７年には１７機態勢とする計画だ。

　短距離路線を飛ばすＬＣＣでは「１機当たりパイロットは１０人程度必要」（関係者）。このため、ピーチでは２７年に現在の３倍弱にあたる１７０人程度が必要となり、急ピッチの確保を迫られているというわけだ。

　アジアで２万人のパイロット不足

　ジェットスターも、機材数を現在の７機から来年に２０機、２６年には２４機に増やす。現在は３機を運航するエアアジア・ジャパンは２７年に約３０機に拡大する目標を打ち出している。

　単純に計算すると、２７年ごろには国内ＬＣＣ３社で７００人前後のパイロットが必要となる。ある関係者は「これだけの人数を確保するのは厳しいと思う」と指摘する。

　現在、フルサービスキャリアの日本航空は約１５００人、全日本空輸は約１８００人のパイロットを擁しており、ジェットスターの担当者は「今後の成長を見据えると、パイロットの確保は欠かせない」と話す。

　ただ、世界的にＬＣＣが人気を集める中、パイロットに対する需要は高まっている。今後５年間でアジアだけでも２万人近いパイロットが必要になるとの観測もあり、世界的な争奪戦の激化が予想される。

　新卒パイロットにも食指

　国内ＬＣＣ３社は、日航を退職したパイロットをはじめ経験者を採用。外国人パイロットの採用も進んでおり、「即戦力として急速な事業拡大に合わせられる」（関係者）ためだ。

　とはいえ、国内航空会社のパイロットの平均年収は日航が約１４００万円、全日空が約２千万円。一方でスカイマークでは約８００万円と開きがある。

　ＬＣＣ各社は年収を明らかにしていないが、好条件を提示するなどして経験者を確保しようとすれば、それだけコストがかさむ。

　このため、ＬＣＣ各社は航空大学卒の新卒採用にも乗り出す方針だ。全日本空輸グループの訓練施設を使用しているピーチは「パイロットの訓練を受けている新卒生を採用する」（担当者）という。エアアジアの担当者も「積極的に採用を進める」と話す。

　ただ、新卒者の養成にも時間とコストがかかる。パイロットの確保が難航すれば、「低運賃の要である低コスト経営に影響する恐れがある」（関係者）との懸念も出始めている。（中村智隆）