７８７は日本が得意とする炭素繊維やリチウムイオン電池などの技術を多く採用し、「準国産機」として先端技術をアピールする場になっていた。トラブルが長引けば、日本メーカーのブランドイメージに傷が付く恐れもある。

　「心配だが、供給者としては何ともいえない」。７８７に炭素繊維複合材料を納入する東レの担当者は言葉少なに語る。

　７８７は機体の約半分に炭素繊維複合材料を使用。炭素繊維は鉄の１０倍の強度を持ちながら重さは４分の１しかなく、機体の大幅な軽量化で燃費向上に貢献する。東レの売上高を押し上げているだけに、トラブルの影響を見極めている状況だ。

　７８７のリチウムイオン電池を製造するジーエス・ユアサコーポレーション（ＧＳユアサ）の広報担当者も、業績などへの影響について「現在の段階では何もいえない。調査に協力し原因を明らかにしたい」と話す。

　主翼など７８７の構造部分でも三菱重工業、川崎重工業、富士重工業の３社で約３５％のシェアを占めるが、「ボーイングから生産変更などの連絡は受けていない」（富士重工）、「対策はボーイングでなければ分からない」（三菱重工）などとして各社は先行きを見守っている。

　７８７の部材は１０年程度かけて共同開発されたものが多いため、すぐに日本メーカーから他社製に変わる可能性は低く、各社の業績への影響は今のところ軽微にとどまるとみられる。ただ、株式市場では７８７関連銘柄が相次ぎ下落。１６日の東京市場で東レが前日終値比２２円（４．１４％）安の５１０円、ＧＳユアサが１５円（４．４６％）安の３２１円と、大きく値を下げた。

　東レにとって７８７向け炭素繊維は、ユニクロ向けの衣料用繊維などと並び、「成長に向けた象徴的なビジネス」（証券アナリスト）だけに、中長期的な影響が懸念される。

　ＧＳユアサについても、ＳＭＢＣ日興証券の井場浩之シニアアナリストは「業績への影響は軽微だが、７８７への電池納入は技術的に画期的なため、株式市場もネガティブな印象を受けた」と指摘する。

　７８７のトラブルが長引けば、「技術的に優位」という日本メーカーの信頼性をも揺るがしかねない。