それによると、親（２人家族）と子の世帯（４人家族）が別々の家で暮らしている場合に比べて、６人が一緒に住む二世帯同居の場合、エネルギー消費量は２～３割減少することが判明。

　単世帯の２棟の住宅が１棟の二世帯住宅に建て替わった場合、４．３キロワット分の太陽光発電システムの発電量と同等のエネルギーを削減できるとしている。

　今回の調査は、同社のヘーベルハウス居住者で、親と子夫婦が同居する二世帯同居家族を対象に、旭化成ホームズくらしノベーション研究所が実施。６９３世帯が回答した。

　二世帯住宅を細かくみると、各世帯が独立して暮らす「独立二世帯」、玄関や浴室などを共用してスペースを効率よく使う「共用二世帯」、食事の空間を共用しながらサブキッチンなど世帯別空間を設けた「融合二世帯」に分けられる。調査では、その順番でエネルギー消費量が少なくなることが分かった。

　親と子夫婦が同居する親子同居家族の動向をみると、平日の夕食時に親と子世帯がそれぞれ別に食事をするケースに比べ、同じ場所で食事する家族はエネルギー消費量が２１．２％少なくなることが分かった。

　この結果について同研究所では「食事行為そのものにかかわる設備、家電の使用にとどまらず、リビングダイニングでの過ごし方など、その前後を含めた暮らしの“場”の重なりが増えるため」と指摘している。

　一方、親と子世帯が全員同じ場所で入浴する場合、別の場所で入浴する場合に比べると削減率は１１．９％。食との比較でみれば効果は低かった。

　住宅では、省エネにつながる高気密・高断熱技術が進化しているにもかかわらず、家電製品の保有台数の増加や、ＯＡ機器の普及などによって家庭からの二酸化炭素（ＣＯ２）排出量は削減できていない。

　同研究所の下川美代子研究員は今回の調査結果を踏まえ、「二世帯の暮らしの場を重ねることが、豊かな暮らしの実現とＣＯ２の削減につながる。自分たちの価値観を大事にしながら、自然に交流できる住まいづくりが必要」と指摘。今後の商品開発や営業活動に反映させていく考えだ。