「尼崎で生産したプラズマパネルで世界展開を推進する」。０９年１２月、尼崎工場で３つめとなる新しい生産棟の完成式で、パナソニックの幹部はこう胸を張っていた。

　プラズマパネルは液晶に比べ技術的に大型化に優れるとされ、当初パナソニックは薄型テレビは「４０インチ以上はプラズマ、それ以下は液晶」ですみ分ける戦略だった。

　だが、液晶の技術革新が進み、６０インチ以上の液晶パネルも生産できるようになる。中小型から大型まで幅広く品ぞろえできる液晶に対し、基本的に４０インチ以上の大型に商品が限られるプラズマは次第に押されていく。米調査会社のＮＰＤディスプレイサーチによると、１２年のプラズマの世界シェアは出荷台数ベースで６％弱と、液晶の約８７％に大きく水を開けられている。

　他社の撤退などで、部材調達コストが増加するなど環境が悪化。結局、パナソニックは１１年度に最新鋭の生産棟も含め、プラズマパネル生産を一部休止。事業縮小に伴うリストラ関連費用が膨らみ、１２年３月期に７７２１億円という過去最悪の最終赤字に陥った。

　汎用化が進むテレビ向けパネルは価格下落が進み、電機各社の収益を圧迫している。

　このため、パナソニックは液晶を生産する姫路工場はタブレット端末など中小型にシフトする。シャープも亀山工場をスマートフォン（高機能携帯電話）向けなど中小型に特化する方針。テレビ向け大型パネルを生産する堺工場は台湾・鴻海精密工業との共同運営に切り替えるなど、テレビ向けパネルの自社生産を縮小する動きが相次ぐ。

　また、日立製作所は１２年８月にテレビ組み立てから撤退し、製造は外部委託する。東芝も昨年度にテレビの国内組み立てをやめ、海外の自社工場や生産を外部委託に切り替えている。