ＮＴＴドコモ、ＫＤＤＩ、ソフトバンクモバイルの携帯電話３社も２月以降順次、通常のテレビにスティック型の通信端末を差し込めば、スマートフォン（高機能携帯電話）やタブレット端末向け動画をテレビで視聴できるサービスの提供を開始、競争が熱を帯びている。

　ＮＴＴぷららの「ひかりＴＶゲーム」は、専用の新型受信機をテレビに接続すると、利用者はクラウド上から好きなゲームを選び、専用コントローラーやスマホなどで操作して遊ぶことができる。

　パソコン向け映像配信サービスやレンタルサービスなどを新たに展開し「２０１４年３月末のひかりＴＶ会員数を前年比５５万人増の３００万人に増やす」（板東浩二社長）と意気込む。

　各社がスマートテレビに力を入れるのは、ネット環境が必要な光回線やスマホの拡販につながるためだ。

　ＴＳＵＴＡＹＡ．ｃｏｍ（東京都渋谷区）とスマートテレビ事業で１６日に提携したＮＴＴ東日本の中川裕副社長は「光回線の解約防止につなげたい」と期待する。

　ただ、普及には認知度を上げる必要がある。調査会社のＭＭ総研が昨年１０月に調べたスマートテレビの認知度は２０．８％にとどまった。サービスも「スマホなどの画面をテレビに映し出す程度のものもあり、画期的な感じはしない」（アナリスト）との厳しい見方もある。

　しかし、今後の需要には期待が持てそうだ。ドコモは２月からスマホ契約者向けにスマートテレビ専用端末（８９２５円）を７万人に無償提供するキャンペーンを実施しているが、応募者は１０万人を突破した。需要の掘り起こしには、より便利な生活が送れるサービスを打ち出していく必要がありそうだ。