同社は１９９３年、世界で初めてジェットタオルを製品化。それまで主流だった温風で乾かすタイプでは不足していた速乾性や清潔性を実現し、一気にシェアを拡大した。同社の推計では、国内のハンドドライヤー市場で、同社は現在約４０％のシェアを握りトップに立つ。

　国内は１２年度の４万３０００台から１４年度に５万台強、海外は１万５０００台から３万台へとそれぞれ伸ばす計画。１４年度までに、国内外合わせて累計１００万台の販売を目指す。

　国内では、高度な衛生管理が必要な食品工場や医療施設、高齢者施設への販売を強化する。どこにも触れずに、短時間で手を乾かせるメリットを浸透させる。

　海外では昨年、小型タイプを発売するなど、製品ラインアップを強化している。販売地域も現在の３６カ国・地域から拡大していく方針だ。

　一方、ライバルのパナソニックは４～６月のハンドドライヤーの販売が前年同期に比べて１割強伸びるなど好調だ。コンビニエンスストアや飲食店チェーンを中心に、小型タイプの製品が売れているという。ＴＯＴＯも速乾性やデザイン性を強化している。

　三菱電機によると、国内にある約１２００万カ所の業務用トイレのうち、ハンドドライヤーの設置率はわずか８％で、ペーパータオルの設置率は１７％、布タオルは５％。手を拭いたり乾かしたりする設備がないトイレは全体の約７割に上るため、「今後も市場拡大が期待できる」（同社中津川製作所営業部の清水勉部長）。

　手足口病など、感染症予防への関心の高まりから、幼稚園への導入も進んでいるという。