マツダなどが来年３月まで広島市内で行う実証実験は、自動車と路面電車の両方に無線機を搭載することで、対向車が路面電車の死角になってみえないケースでも、互いの位置や走る方向などを知らせ衝突を防ぐ。

　マツダは実証実験向けに、昨年全面改良した主力車「アテンザ」を改造。もともとミリ波レーダーやカメラなど複数の検知装置を組み合わせ、事故のリスクを最小限に抑える先進安全技術を採用しているが、さらにレーダーやカメラの数を増やし、精度を上げた。

　マツダ車両システム開発部の内藤久佳部長は「当社が目指すのは事故のない社会。今回の実験は安全技術を進化させていくうえで大切な要素となる」と意義を強調。将来的には実験車両の実用化も検討していることを明らかにした。

　トヨタは７月から、北京航空航天大学などと共同で渋滞緩和に向けた実証実験を開始した。

　スマートフォン（高機能携帯電話）やカーナビ、自動料金収受システム（ＥＴＣ）を組み合わせた新型端末「知能ＥＴＣ端末」を使用。経路別の所要時間やすいている高速道路にドライバーを誘導するための料金割引情報などを伝え、渋滞緩和につなげるのが狙いだ。

　ＩＴ活用は、地震などの災害時にも力を発揮する。東日本大震災直後はトヨタやホンダなどがカーナビを通じて収集した道路情報を公開し、通行できる経路の把握に役立てた。これを受け、災害時の移動・交通の問題に取り組むＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）「ＩＴＳジャパン」は現在、各社の提供データを集約し、配信する仕組みを検討しているという。