ベネチアの街を店内に再現

　阪急百貨店梅田本店（大阪市北区）で１２日まで開催されたイタリアフェア。９階のイベントスペース「祝祭広場」にはゴンドラが展示され、カーニバルさながらの衣装に身を包んだイタリア人が来店客をもてなすなど“イタリアの息吹”に包まれていた。

　「ベネチアにいるような演出が楽しい」。２０代後半のＯＬはこう声を弾ませた。担当者も「フェアには大勢の人が訪れ、にぎわった」と、催事として評価を得たと胸を張る。

　「非日常」のわくわく感を演出

　百貨店業界では、大丸梅田店（同）がユニクロや東急ハンズといった専門店業態を取り入れるなど、各店とも生き残りにむけてあの手この手を打ち出す。

　阪急阪神百貨店を抱えるエイチ・ツー・オー（Ｈ２Ｏ）リテイリングが選択したのは、盛況だったイタリアフェアのように非日常のわくわく感が得られる「百貨店らしさ」を追求する道だった。

　昨年１１月に増床開業した阪急梅田本店は、その象徴だ。「祝祭広場」は９～１２階が吹き抜けで３００人が座れる階段を配置。ここを中心にイベントを頻繁に行う「劇場型百貨店」として、にぎわいを取り戻すことを使命としている。

　その仕掛けは一定の成功を収めており、１０月の来店客数は前年同月の約１・５倍、店内に滞留する時間は２・８倍にも上った。課題は来店客が増えたにもかかわらず、それが売り上げに直結していないことだ。

　阪急梅田本店は、平成２５年度の売上高目標について当初２１３０億円に設定していたが、今年５月に１９００億円に修正。さらに１０月には１８８０億円にまで引き下げた。購買単価も前年比４％増と、「１０％以上にしたい」という目算にはまだ及ばない。

　実際、若い女性をターゲットに衣料品や化粧品をそろえた４階の売り場「うめはんジェンヌ」は、９階でイタリアフェアが人気を集めた日も閑散とし、来店客が回遊していない実態がうかがえた。

　新宿を上回る百貨店激戦区

　客が増えても、売り上げが伸びない背景には、深刻なオーバーストア（店舗過剰）がある。大阪・梅田には、阪急梅田本店をはじめ大丸梅田店、阪神百貨店梅田本店、ＪＲ大阪三越伊勢丹がひしめき、総売り場面積は約２６万平方メートル。これは東京・新宿地区の約２１万平方メートルを上回る全国屈指の激戦区だ。しかも今春、複合ビル群「グランフロント大阪」が開業し、大阪駅ビルではファッションビル「ルクア」が人気を集める。

　苦戦しているのは阪急梅田本店だけではない。グランフロントの商業施設の売り上げは１人当たり約７４０円。日本一の超高層ビル「あべのハルカス」（同市阿倍野区）で、６月に部分開業した近鉄百貨店本店の８月末までの売上高は目標を約１割下回った。

　立ちはだかる来年４月の消費税増税

　大阪の百貨店が過当競争に陥る中、さらに逆風が吹こうとしている。来年４月の消費税増税だ。税率が５％から８％に引き上げられれば、消費が冷え込むのは間違いない。実際、３％から５％に引き上げられた平成９年度の全国百貨店売上高は、前年度比６・８％減に落ち込んだ。

　阪急梅田本店を運営する阪急阪神百貨店の荒木直也社長は「来年４月以降、年間売り上げが４、５％下がる可能性がある」と危惧（きぐ）する。日本百貨店協会も「駆け込み需要はあるが、それより反動減による将来の消費低迷の方が深刻」としている。

　逆風が吹く中、阪急梅田本店では外商部門の顧客や訪日外国人を取り込むことで売り上げ増加を狙う。劇場型百貨店への転換は道半ばだが、「（当社の）梅田の事業はまだ伸びしろがある」（荒木社長）と自信を深めている。