店舗数、面積ともに前年を下回るなか、景況感の改善が追い風となった。既存店売上高も１．６％増で２年連続のプラスだった。

　店舗数は、昨年６月に松坂屋銀座店が閉店するなど２０１２年の２４９店から２４２店に７店減少。昨年１２月時点の店舗面積も前年同月比１．４％減となるなかでの売上増だった。

　井出陽一郎専務理事は「東日本大震災以降の『良い物を長く使う』という消費マインドに加え、（安倍晋三政権の経済政策の）アベノミクスによる円安株高や先行きへの期待感が追い風になった」と分析した。

　商品別（既存店ベース）では、高額時計などの売れ行きが好調だった美術・宝飾・貴金属が１５．５％増と全体を牽引（けんいん）。主力の衣料品も０．２％増と前年を上回った。

　昨年初めて１０００万人を突破した訪日外国人の消費も好調を後押し。主要百貨店の免税取扱高は３８４億円で前年比９１．６％増とほぼ倍増した。

　一方、大型店の改装や増床が相次いだ東京が３．５％増。名古屋、大阪などを含めた主要１０都市も３％増だったが、地方店は１％減で景気回復の波及効果が都心店にとどまっていることも浮き彫りとなった。