中計は２０年度までに食品メーカーの世界トップ１０に入ることを照準に定め、各事業の成長を加速させる内容となっている。３年間で７０億円のコスト削減を図り、１６年度の売上高営業利益率は１３年度見込みと比べて２ポイント増の８％に高める。

　成長の牽引（けんいん）役となる海外事業は、主要戦略としてインドネシアやベトナム、ブラジルなどの重点５カ国で冷凍食品やローカル調味料などの新規分野に参入し、事業規模を拡大。これらの周辺国への展開も並行して加速させる。

　また、再生医療への活用が期待されるｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）用の培養液など、バイオ技術を活用した医薬・健康分野に新事業として取り組み、収益化を目指す。

　例年なら１００億円超の営業利益を稼いでいた家畜飼料用アミノ酸は、中国や韓国メーカーとの競争激化で価格が下落し、１３年度は利益がゼロに落ち込む見込み。事業の立て直しが課題となっており、今後は水産やペットなどに特化した独自商品にも力を注ぎ、汎用（はんよう）品に依存しない利益構造を目指す。

　都内での会見で、伊藤雅俊社長は「全事業でスペシャリティを追求し、利益の質を高める」と述べた。