トヨタが過去２番目となる大規模リコールを届け出ることになった理由は、大きく分けて２つある。

　ひとつは、販売価格を上げずに品質を高められるとして、車種ごとに違っていた部品の多くを共通化したことが挙げられる。リコール対象車種の一つ、小型車「ヴィッツ」と同じ部品を使う車種は、海外生産分も含め２７車種計約２８７万台にも及ぶため、今回、合計台数が一気に約６３９万台に膨れあがった。開発や調達費用の削減につながる一方、徹底した品質管理を持続的に進めなければ、大規模リコールを繰り返す結果となることを今回、改めて突きつけられたといえる。

　また、リコールの増加は、トヨタの品質に対する考え方が、２００９～１０年にかけて米を中心に世界で１０００万台規模に及んだリコール問題をきっかけに、「疑いがあれば躊躇（ちゅうちょ）せずにリコールする」という方針に切り替わったことも大きい。豊田章男社長は、「リコールが悪と考えてほしくない。間違いが見つかったときは即対応する」としてユーザーに理解を求めている。

　ただ、トヨタのリコール件数は、今年に入りすでに世界で１２件（国内は２件）と、昨年の２４件を上回るペースで推移している。ユーザーの中には、「トヨタはリコールが多すぎる」と指摘する声もあり、なかなかトヨタの考え方が理解されていない。トヨタは、今後もリコールを「安全や品質重視の姿勢をアピールできる場」として、積極活用していく考えだが、ユーザーへ浸透するまでには時間がかかりそうだ。（飯田耕司）