ＪＴＢは昨年３月、訪日客の多くを占めるアジアからのリピーターを増やす狙いで、体験型ツアー「エクスペリエンスジャパン」を発売。今年のコース数は約７００と当初の倍以上に拡充し、円安や東南アジア向けのビザ発給要件の緩和も相まって、７～９月の申込人数は前年同月比約８～１６倍と大幅な伸びだ。特に「アジアからの訪日客には珍しいフルーツ狩りを組み込んだコースの人気が高い」（同社）という。

　近畿日本ツーリストとクラブツーリズムを傘下に持つＫＮＴ－ＣＴホールディングスは、インターネットを通じた個人旅行の訪日客の集客を強化。同社が運営する訪日客向けの宿泊予約サイトや日帰りなどのバスツアーの予約サイトは、英語や中国語など４言語に対応させた。

　同社の１～６月の訪日客向け売上高は前年同期比３７％増と好調だ。これに対し日本旅行は、訪日客が日本での宿泊先や観光先を自国の旅行会社を通じて予約する点に注目、海外の旅行会社とのパイプ強化に力を入れている。

　日本人による海外旅行や国内旅行は成熟しつつあり、将来的に大きな成長は見込みづらい。一方、大手各社の売上高全体に占める訪日客向けの割合は軒並み５％に満たず、「伸びしろが大きい」（ＫＮＴ－ＣＴホールディングス）との背景が、訪日客取り込み強化の原動力となっている。

　訪日客の数は「今年も下期が上期（６２６万人）と同数程度でいけば、年間で１２００万人台に達するのでは」（観光庁の久保成人長官）との強気な見方もある。２０２０年に東京五輪の開催を控え、「日本は世界から注目される旅行先の一つになっている」（ＪＴＢ）との追い風もあり、大手各社の訪日客の争奪戦は一段と熱気を帯びそうだ。