治験に向け新製剤棟

　２０１５年秋に完工する予定の新製剤棟は、融合第１弾の外科手術時の止血や肌などの接着に使うシート状接着剤を作る。血液の凝固成分であるタンパク質「フィブリン」を湿布薬ほどの薄さの不織布に織り込み、従来の液体接着剤よりも止血時間を大幅に短縮して患者の負担を軽減。生体分解性のあるシート状のため凹凸のある患部にも使え、術後は体内が吸収し、外科医の負担も減らす。

　新事業推進本部の河端浩・ヘルスケア新事業推進班長は、「素材技術が医薬品の付加価値として生かせるはずだという意気込みが形になった」と述べる。実際、１６年にも治験を始めるシート状接着剤は、帝人の素材・医薬品両分野の技術融合の結晶だ。

　共同開発する化学及血清療法研究所の遺伝子組み換えタンパク質を、素材加工技術でナノ（１０億分の１）メートル近くの微細な繊維に熱などを使わずに織り込み。医薬品製造の技術を生かして、組成を壊さない滅菌法も編み出した。

　帝人が領域融合を進めるのは、「競合企業に対して、どうすれば特徴を出せるかという危機感」（河端氏）からだ。ヘルスケア事業は、注力する骨粗鬆症（こつそしょう）市場で治療剤「ボナロン」がジェネリック医薬品（後発薬）の影響で販売が伸び悩んでいる。電子材料事業も価格競争が激しくなっており、製薬や電子材料の専業企業には難しい領域融合で差別化を図る狙い。

　また、グループ内の事業会社間の垣根が高くなり、総合力が発揮されにくくなったことへの反省もある。０３年に事業持ち株会社制度に移行した帝人は、傘下の９領域ごとに事業会社を設立。事業会社間の共同開発などで秘密保持契約が必要になるなど「動きがぎくしゃくしていた」（河端氏）。

　「電子新材料」創出も

　このため１２年度からの中期経営計画で、帝人は段階的に「帝人テクノプロダクツ」など一部事業会社を統合。鈴木純社長が就任した４月には新事業を担う部門にあった独自技術の開発機能を「技術本部」に移管し、新事業推進本部はグループ内の技術・製品を生かす事業の立ち上げに集中できる体制を敷いた。

　新事業推進本部は各事業の営業などに同行して顧客のニーズを情報収集。ヘルスケアのほか、太陽電池の発電効率を高めるナノ粒子の開発に取り組む「電子新材料」など計５班が新事業創出を進めている。

　今後は骨粗鬆症治療薬の販路などを生かすため、高機能繊維事業の技術を利用したサポーターの開発も検討する。河端氏は「シート状接着剤は技術の融合だったが、これからは帝人の製品を一貫したシナリオで並べて市場を開く。グループ内で不足している部分は、外部との提携も考える」と融合の範囲を広げていく方針だ。

　野村証券アナリストの岡嵜茂樹氏は、「グループ内の（技術などの）資産をより活用できる体制は評価できる。（営業所を統廃合した）米国の在宅医療事業など課題がある中で、融合を実現できるか注視している」と話した。（会田聡）