日本のクルーズ人口は北米や欧州に比べ大幅に少ないことから、市場拡大の余地が大きいとの期待もある。

　「日本のクルーズ市場は今後、大いに伸ばしていける可能性がある」。５日に会見したＪＴＢの笹本潤一執行役員はこう強調した。５日に東京・銀座で開店した「ＪＴＢクルーズ銀座本店」は、配属された社員の多くが「クルーズコンサルタント」の資格を持つなど、手厚い態勢が強みだ。

　クルーズ市場の中心的な顧客である中高年層に加え、近年伸びている新婚旅行、さらに家族旅行などで需要掘り起こしを強化する。日本のクルーズ人口（２０１３年で２３万８千人）で見るとＪＴＢのシェアは１４．９％だが、２０年には２０％まで引き上げるのが目標だ。

　クルーズ市場には、訪日客数２千万人の達成を目指す政府も注目。大型のクルーズ船なら１便で数千人の訪日客をもたらすとされる上、「地方創生」が叫ばれる中、乗客が買い物などをすれば寄港地を中心に地域経済への波及効果が見込めるためで、寄港の受け入れのための環境整備を急ぐ方針。クルーズ船で日本に入国する外国人客数は１３年度に１８万人弱だったが、２０年度には１００万人に増やす計画で、増勢著しい訪日客数の上積みにつなげる。

　昨年の世界のクルーズ人口は２１３０万人。このうち北米が半数強の１１７５万人と圧倒的に多く、２３万８千人の日本は英国やドイツなども下回り、シェアはわずか１．１％にとどまっている。それでも、「日本はこれから大きなマーケットとして拡大していくとの見方は多い」（ＪＴＢ首都圏の生田亨社長）と、伸びしろへの期待は大きい。