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メーカー「ＰＳ４」世界で独走 好調ゲーム事業はソニー復活の牽引役となれるか
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薄型テレビやパソコン、スマートフォンなど、かつての中核事業が次々と不振に陥り、構造改革の対象になったソニー。好調なゲーム事業は、売上高で同社最大の事業になる見通しで、“復活”に向けた牽引（けんいん）役としての期待がかかる。ゲーム機を核に、インターネットによるゲーム配信やテレビ視聴などの新サービスで収益力強化を狙う。
初代のプレイステーション（ＰＳ）が１９９４年に登場してから、今月で２０周年を迎えた。最新モデルであるＰＳ４は昨年１１月から順次発売され、世界販売台数は今年８月に過去最速で１０００万台を突破。９月末までに１３５０万台を売った。据え置き型ゲーム機には、任天堂の「Ｗｉｉ Ｕ（ウィー・ユー）」とマイクロソフトの「Ｘｂｏｘ Ｏｎｅ」があるが、「ＰＳ４が世界で独走している」（アナリスト）状況だ。
ＰＳ４では、ゲーム機やソフトを売って終わりだった従来のビジネスモデルから脱皮し、ネットを介して他の利用者と対戦したり協力したりできるサービスに課金して収入を得ている。米国ではクラウドを使ったゲーム配信やテレビ視聴サービスも始めた。ゲーム事業トップのアンドリュー・ハウス氏は「コアなゲームファンに訴求してきたが、今後は家族など広範なユーザーを取り込む」と話す。
ソニーが先月発表した２０１７年度のゲーム事業の売上高目標は１兆４０００億～１兆６０００億円で、１４年度見通し比の増収率は最大２４％。営業利益率もほぼ倍増の５～６％を目指しており、同社の中核事業に位置づけられている。（高橋寛次）
