同工業会の発表によると１４年の受注額は前年比３５．１％増の１兆５０９４億円と、現在の方式で統計を取り始めた１９８２年以降では２番目に高い水準だった。内需は設備投資減税や、ものづくり補助金などが寄与し、２３．８％増の４９６４億円だった。一方、外需も円安が追い風となり、４１．４％増の１兆１３０億円と初めて１兆円の大台を超えた。

　さらに２０１４年１２月の受注額は前年同月比３３．９％増の１４４２億円と、０７年９月の過去最高額１４２０億円を超えた。花木会長は「リーマン・ショックが真の意味で過去のものとなり、新たな成長局面に入った」との認識を示した。

　注目される今年の受注動向は、内需については為替の安定で企業収益が改善し、今年も設備投資を行う会社が多いとみられる。また、ものづくり補助金などの施策も継続され、老朽設備の更新需要も期待できるという。さらにパナソニックやキヤノンなどの製造業が円安で生産の一部を国内に戻す動きも出ている。花木会長は「日本での増産がじわりと来ており、工作機械の受注にも好影響を与える」と期待感を示す。

　一方、外需も円安で価格競争力が付き、さらなる伸びが期待される。特に製造業に回帰している米国市場は、自動車や航空機、シェールガスなど幅広い業種で工作機械の需要が高く、昨年に続いて、今年も外需の受注好調を牽引（けんいん）しそうだ。

　昨年はスマートフォン向け特需で受注に大きく貢献した中国市場は高速無線通信のＬＴＥサービスが普及する国も多く、今年も期待できそうだ。現地では労働力不足で人件費が高騰しているが、生産性を高める日本のハイエンドマシンの需要が伸びる可能性もあるという。

　日工会はこうした国内外の経済環境を踏まえ、今年の受注額の目標を１兆５５００億円としたが、「０７年の過去最高を超える可能性もある」（工作機械メーカー幹部）との声もある。

　自動車市場では、今年の米国の新車販売が昨年を上回るとの観測が出ている。

　日工会は１４年の受注額の目標を当初１兆３０００億円とし、１０月に１兆４５００億円に上方修正したが、最終的には１兆５０９４億円に着地した。今年も国内外で設備投資にプラスに働く要素も多いだけに、業界内の期待は大きいようだ。

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　■工作機械受注額の年間ランキング

　順位／年／受注額（億円）

　　１／２００７／１兆５９００

　　※／２０１５／１兆５５００

　　２／２０１４／１兆５０９４

　　３／２００６／１兆４３７０

　　４／１９９０／１兆４１２１

　　５／２００５／１兆３６３２

　※日本工作機械工業会の統計資料から作成。２０１５年は見通し