「全く予想していなかった」。５日に決算を発表したコスモ石油の滝健一常務執行役員は、急激な原油安への戸惑いを隠さなかった。原油価格は指標となる米国産標準油種（ＷＴＩ）で１４年初めに１バレル＝１００ドル程度だったが、１５年１月は５０ドル台を割る水準で推移。１年で、ほぼ半値にまで下落した。

　石油元売り各社は原油の備蓄義務があり、原油安は在庫の評価損につながる。コスモ石油が１５年３月期の最終利益予想を９１０億円の赤字（従来予想は１４０億円の黒字）に下方修正するなど、通期は全社が最終赤字に転落する。

　海外の油ガス田に投資する大手商社も、原油安で業績が悪化した。さらに原油安に端を発し、商品市場からマネーが流出。鉄鉱石など他の資源価格の下落に波及したことも、採算悪化に拍車をかけた。

　三井物産は１５年３月期の連結最終利益の予想を３２００億円（従来予想は３８００億円）に下方修正。シェールオイルの失敗などで巨額の減損を計上する住友商事は、さらに「追加で減損する可能性がある」（猪原弘之専務）とする。

　一方、原油安は燃料費を押し下げ、全体のコストに占める燃料費の割合が高い空運や海運といった業種にはメリットが大きい。日本航空は、原油と為替が足元の水準で推移した場合、１～３月期に「営業利益がさらに７０億円上振れする」（斉藤典和専務執行役員）という。

　大和証券の試算によれば、１月以降の原油価格がＷＴＩで１バレル＝５０ドルで推移した場合、主要企業の１５年３月期の経常利益を２％程度押し下げる。守田誠シニアストラテジストは「原材料費の低減で企業のコストが削減される効果やガソリン安などで、個人消費が盛り上がる」として、来年度は原油安が景気に追い風になると分析している。

　■原油・資源安の通期業績への影響

　《業績にマイナス》

　ＪＸホールディングス　４３００億円の在庫評価損

　出光興産　１３７０億円の在庫評価損

　コスモ石油　１１００億円の在庫評価損

　東燃ゼネラル石油　８６５億円の在庫評価損

　昭和シェル石油　５００億円強の在庫評価損

　三菱商事　約６５０億円の減損

　三井物産　５６０億円の減損

　丸紅　７００億円の減損

　住友商事　２２００億円の減損（追加減損の可能性も）

　《業績にプラス》

　日本航空　足元の原油安と円安水準が続けば１～３月期の利益が７０億円上振れ

　日本郵船　船舶燃料費の削減で通期業績予想を上方修正