ソニー、分社・効率化で反転攻勢なるか 「安定志向」の現経営陣にＯＢ懸念も
更新テレビ事業の分社化だけでなく、「ＶＡＩＯ（バイオ）」で知られるパソコン事業を売却した。１５年３月期には、１９５８年の上場以来初の無配に転落した。身を切る改革は「社内で危機感を共有する」（関係者）という意図からだ。
構造改革、道半ば
ソニーは２０１６年３月期から３年間の中期経営計画で、全事業の分社化を打ち出した。今年１０月には、「ウォークマン」などを扱うビデオ＆サウンド事業本部を分社化する。分社後に社長を務めるとみられる高木は「自立という意識が芽生え、コストが適正かという判断基準を優先するようになる」と述べ、テレビ事業の成功体験を生かす考えを示した。
ただ、こうした構造改革はまだ道半ばだ。
「エレクトロニクス事業の再生について、みるべき成果はほとんどない」