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不況の造船、生き残りへ再編 三菱重は協議、川崎重撤退も 中韓勢も苦戦

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不況の造船、生き残りへ再編 三菱重は協議、川崎重撤退も 中韓勢も苦戦

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 国内の造船業界で再編につながる動きが広がっている。三菱重工業が今治造船(愛媛県今治市)など3社と商船事業での業務提携の協議を進めると発表。川崎重工業も船舶海洋事業を抜本的に見直す方針を示す。背景には中国、韓国メーカーとの競争激化や世界的な造船市場の低迷があり、国内メーカーは生き残りを懸け今後の在り方を模索している。

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 世界で余る船

 「グローバル市場における競争力強化を加速する」-。三菱重工は8月30日、建造量で国内首位の今治造船のほか、大島造船所(長崎県西海市)、名村造船所(大阪市)の3社と提携協議に入ったことを明らかにした。

 提携の内容次第では、JFEホールディングスとIHIのそれぞれ傘下の造船会社が、2013年に経営統合して誕生したジャパンマリンユナイテッド(JMU)以来の再編となる可能性がある。

 日本は1956年に船の建造量で世界トップに躍り出ると、90年代まで高いシェアを維持してきた。だが2000年代に入ると規模やコストで競争力のある中国、韓国勢が急速に台頭。近年は中韓の背中を追う展開となっている。

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