実際、完全週休２日ないし４週８休の現場は国交省調査で５．７％、日建連調査でも８％しかないのに対して、４週５休以下がそれぞれ７７．７％、８３％と大多数を占めている。国交省関東地方整備局によるモデル工事でも、週休２日を完全確保できたのは全体の７割にとどまったという。

　建設業が土曜日に休めないのは、現場閉所日の増加がコスト上昇に直結するからだ。

　日建連が会員企業５２社を対象に行った調査によれば、完全週休２日制を導入した場合、工事原価が７％以上上昇すると回答した企業が２６社と最多だった。５～７％上昇するとの回答は１７社だった。あいだを取って６％の上昇と考えても、単純計算で３５００万円の新築戸建て住宅が３７１０万円になってしまう。“差額”でマイカーの買い換えができてしまうのだ。はたして消費者の側に、それだけの負担増を受け入れる心の余裕があるだろうか？

　このように、建設現場を土日休みにすることへのハードルは高い。しかし、宅配便ドライバーの激務に同情する世論に支えられて運輸業界に待遇改善の風が吹いたように、東京五輪関連工事に注目が集まって建設業界にも風が吹く可能性はあるし、いつまでも現状のままなら業界に明るい未来は描けない。

◆下請作業員の労賃はモノ扱い？

　では、どうすれば建設業界を変えられるのか？　それには現場の生の声を聞くのが一番だと、今回、「施工の神様」という建設業界向けのメディアサイトに協力を依頼した。同サイトには建設現場で働く技術者が執筆陣に名を連ねている。同サイトのライター各氏と編集部、そして土木学会の「若手パワーアップ小委員会」から、この問題についての意見を聞いた。