「休む環境をつくるには強制力しかない。それは、現場を運営する元請次第です。国は週休２日を推進しています。土日休工は元請采配で決まりますので、元請が休むと言えば下請けは休まざるを得ません。請負業の下請けは仕事をしたがるかと思いますが、強い気持ちで断ることが肝心です」（「施工の神様」ライターの博多のスーパー土木作業員ＧＯＤ氏〔大手ゼネコン勤務〕）

　まずは公共事業の発注者であるお役所が意識を変える。それを受けてゼネコンも変わる。それが広く浸透することで、下請業者にもやがて変化がもたらされるという道筋だ。

◆「材料費」にメスを入れるべき

　しかし、前述のように建設技能者の６割以上は日給月給の非正規労働者だ。週休２日の実現には彼らの総収入を減らさないことが不可欠だと日建連も主張する。土曜日も休みにして週５日稼働にした場合、単純計算で日給は従来の１．２倍になる。そのコスト増をどこで吸収するのか。

ある建設現場

　「材料費の見直しが鍵になると思います。発注者や県の担当者などは材料費を下げることによい顔をしませんが、指定材料以外を用いても強度の問題もなくコストを削減できる施工方法はいくらでもあります。しかしそれが許可されず、やむなく従来の施工をすることが非常に多い。それが、施工員の日給単価が上がらないことにつながっているのだと思います」（Ｊａｃｋ氏）

　なるほど、材料費から下請労務費へのシフトは待遇改善へのひとつの処方箋となりそうだ。前掲のグラフでも材料費は原価全体の２～３割を占めているから、削減の余地も少なくはない。