家電量販店が「脱家電」を加速させている。酒や玩具に家具、自転車、リフォームといった電化製品以外の取り扱いを拡大。インターネット通販の台頭などで業界の市場規模は縮小しており、従来の薄利多売だけでは成長が見込めないためだ。

　立地で主役交代

　「カタログではなく、実物を見て手に触れられるのが良い」。東京都調布市のビックカメラ京王調布店で、電動マウンテンバイクを探しに来た地元客は笑顔で話した。２０１７年９月にオープンしたこの店の１階には約２００台の自転車がずらりと並ぶ。

　家電量販店の「顔」である１階では今ならスマートフォン、数年前までは薄型テレビといった売れ筋品を陳列するのが定番。京王調布店は自転車のほかに約２５００点の酒を置き、１階に家電が全くない店舗だ。サイクリング道が多い地域の特性と、生活関連品の買い物客が多い郊外の立地を考慮した。

　ビックカメラの安部徹取締役専務執行役員は「当社の店にスマホがあるのは当たり前で、２階に置いても来てもらえる」と語る。東京・秋葉原の店では外国人観光客による「日本のお土産」需要を取り込もうと、１階の主役は医薬品や菓子だ。