「短期間の分、例年よりも大学主催の就職イベントへの参加を全国で増やし、土日も含め接点を広げる」。就職人気ランキングで常に上位となる旅行大手のＪＴＢは、数多くの学生と接触機会を増やす方針だ。学生との接触を重視するのはパナソニックも同様で、地方の大学での自社セミナーを増やし「リアルの展開を加速」（広報）する。

　変わり種も多い。住友生命保険は女子学生限定で、ホテルのカフェを会場にリラックスした雰囲気での情報交換会を予定。ＮＥＣなどは昨年に引き続き、１泊２日の希望者合宿セミナーを実施する。

　ソフトバンクでは昨年４月入社から導入している「Ｎｏ．１採用」の対象を大学１、２年生にも広げる。学生側がスポーツや学業、コンテスト、飲み会など「我こそはナンバーワン」をＰＲして選考するスタイルだ。

　いずれの企業も期間短縮に対応、実際に学生との接触機会を増やし、就職希望者をよりよく知ろうという試みだ。

　インターネット対応の強化組も多い。全日本空輸は就職相談会のネット配信を始めるほか、ソニーは昨年はライブ中継のみだったＷＥＢセミナーを、２４時間いつでも見られるように変更した。

　一方、就職情報サイトでは、昨年は解禁日の１日にサーバーがダウンした「リクナビ」を運営するリクルートキャリアは、今年はサーバーを増強した上でスマホ用サイトを刷新するなど「約６０万人の利用者が快適に使えるよう工夫を凝らした」（広報）という。

　昨年は「早くから情報収集を始めた学生と、１２月になってからという学生に二極化した」（経団連の高橋弘行労働政策本部長）という。

　ただ、体育会系学生の採用枠を設定するよう人事部に指示する自動車メーカーのトップもいるなど、期間短縮への対応はまだ定着したといえないようだ。