人事制度、賃金制度をはじめ、会社のあり方に不満を持ち、それを話したところで、直属の上司が課長や部長なら、どうすることもできない。大きな会社の場合、それが社長であったとしても、すぐには変えることはできない。ましてや、社風などになると、誰に相談をしようとも、訴えようとも、変えることはできないだろう。社員数が100人以下の会社なら、社長の一存である程度のことを決めていく傾向がある。だが、やはり、人事制度や賃金制度などを変えることは難しい。

　これが理解できず、上司に「なぜ、こんなことをしてくれないのですか？」と迫ったところで全く意味がない。上司は会社という組織の人であり、「権限」を持っていないことには、どうすることもできないからだ。これは、あなたが上司の立場になった時も、同じことが言える。普段から、職場の上司の「権限」に着眼しつつ、観察してみよう。新たな発見があるかもしれない。

　文／吉田典史

　ジャーナリスト。主に経営・社会分野で記事や本を書く。著書に「封印された震災死」（世界文化社）、「震災死」「あの日、負け組社員になった…」（ダイヤモンド社）、「非正社員から正社員になる！」（光文社）、「悶える職場　あなたの職場に潜む「狂気」を抉る」(光文社）など、多数。近著に「会社で落ちこぼれる人の口ぐせ 抜群に出世する人の口ぐせ」（KADOKAWA／中経出版）も好評発売中。