「今年はいよいよ４Ｋの本格普及期に入る。新しい商品で需要を作っていきたい」

　国内のテレビ販売を担当するソニーマーケティングの本多健二統括部長は、４月１５日の新製品発表会でこう強調した。テレビ事業で１０年連続の営業赤字が続くソニーだが、４Ｋテレビでは国内シェアの約７割を持つ。新たに「ブラビア」の８機種（想定価格約３２万～約２００万円）を５月下旬から順次発売し、業界最多のラインアップをさらに強化する考えだ。

　新機種で最も画面が小さいものは４９インチ。従来の最小サイズは５５インチだった。手ごろなサイズの製品を買いやすい価格で販売し、本格的に普及させたいという狙いがある。

　また、新製品は全ての機種に独自開発の画像処理用半導体を搭載し、現行のフルハイビジョン放送を４Ｋ相当の画質に変換して映し出すという。通常のリモコンに加え、スマートフォンと同じように指を滑らせて操作できる「タッチパッドリモコン」も付け、直感的に操作できるようにした。

　一方、東芝は４Ｋテレビで国内最小となる４０型の「レグザ」を７月中旬に発売する。想定価格は約２３万円と、手頃な価格に抑えて普及を急ぐ考えだ。また、パナソニックも５月中旬に５０～６５型の「ビエラ」５機種を販売し、国内シェアを３割に高める目標を掲げた。

　価格競争に警戒感

　新興国メーカーとの価格競争で、テレビ事業の業績が悪化した家電大手にとって、４Ｋ対応など付加価値の高い製品は採算が見込める。ただ、量販店など一部では４Ｋテレビの価格に下落の兆しもある。

　調査会社のＢＣＮ（東京）によると、２０１３年４月に５９万５０００円だった国内での４Ｋテレビの平均単価は、ことし３月には約４０％下落し３５万５８００円となった。

　ＢＣＮの担当者は「現在主流のフルハイビジョン対応テレビにまで価格を近づけていかないと販売が伸びない」と理由を指摘する。

　世界全体でも４Ｋの価格は下落傾向にある。調査会社ＮＰＤディスプレイサーチ（東京）によると６５インチで、１４年４～６月期は前年同期比約５２％減となる見通し。中国で現地メーカーの安価な製品が販売されているためという。

　こうした傾向に国内各社は警戒を強めている。各社とも採算を重視し「価格競争に陥ることはしたくない」（ソニーマーケティングの本多健二統括部長）との意向だが、値下げ競争が激化すれば、各社の業績にも影響しそうだ。（ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）

　■４Ｋテレビ　横４０００×縦２０００画素前後の高精細な映像を再現できる。「Ｋ」は１０００を表す「キロ」のことで、４Ｋは現行のフルＨＤ（１９２０×１０８０画素）の４倍の解像度となる。テレビで流れている映像は現在のテレビの性能に合わせたものだが、総務省は今年夏に４Ｋ放送を衛星放送のＣＳで開始予定。将来的にＢＳ、地上波も対応していく方針だ。