米調査会社ギャラップ社によると、最高裁判決の直前の５月時点で「同性婚を認めるべきだ」とする回答は全体の６０％に上り、９６年５月の２７％の２倍以上。２０１３年５月との比較でも７ポイント増えている。ただ、７０％以上が同性婚を支持する州がある一方で、３０％台の州もあるなど、地域によってばらつきもある。

　今月３日には、信仰を理由に同性婚の証明書発行を拒否した米南部ケンタッキー州ローワン郡の書記官が、法廷侮辱罪で収監される事件が起きたばかり。最高裁判決を経てもなお、拒否反応は散見されるのが実態だ。

　「同性婚や同性愛を正面からとらえた作品がより幅広い層の人々に共感を得るかがポイントになる」と指摘するハリウッドの映画ジャーナリストもいる。（ロサンゼルス　中村将／ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）