ただ、低価格モデルで攻勢をかける他社の追撃は激しく、アップルの優位も揺らぎかねない状況だ。

　米調査会社ＩＤＣによると、４～６月期のタブレット出荷台数のシェアでアップルは３２％を占めたが、前年同期の６０％から半減した。

　２位の韓国サムスン電子（１８％）とはまだ差があるが、追いすがる競合他社の足音が背中に迫る。

　グーグルやアマゾン・コムなどライバルが小型版や低価格モデルを相次いで投入。品ぞろえの強化に迫られたアップルは約１年前に初めて小型版のミニを投入した。

　今回、主力モデルも軽量・薄型化を図り、年末商戦の直前に発表することで、市場の関心を引きつけようという狙いだ。

　だが、ミニも市場の想定より価格設定が高めだったことから、「競争力がない」（米ＩＴ大手）との声も聞かれ、売れ行きの伸びも今ひとつ。発売から１年でミニを刷新するのも、てこ入れにほかならない。

　アップルのクック最高経営責任者（ＣＥＯ）は「アイパッドのような驚くべき製品はアップルにしかつくれない。他社が追いつけない水準にある」と強がるが、英紙フィナンシャル・タイムズは「アップルの優位はもはや当然ではない」と厳しい見方を示す。

　アップルは先月、スマートフォン（高機能携帯電話）「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の廉価モデルも投入したが、これも新興国市場での出遅れを挽回するためで、打つ手が後手に回っているとの指摘もある。勢いを取り戻すには、「アップルらしい独創的な新製品が必要」（アナリスト）との声は多い。