米調査会社ＩＤＣによると、４～６月期のタブレット出荷台数の世界シェアでアップルは３２．４％を占めたが、前年同期の６０．３％から半減。２位で１８．０％の韓国サムスン電子とはまだ差があるが、追いすがる競合他社の足音が近づいてきた。

　米アマゾン・コムなどが小型版や廉価品を相次いで投入。品ぞろえの強化に迫られたアップルは約１年前にミニを投入した。今回は主力モデルを軽量化し、年末商戦に向けて消費者の関心を引きつけたい考えだ。

　だが、「軽くデザインも美しい」（アナリスト）と評価する声がある一方、機能面では驚きに乏しい。米ＩＴサイトのオール・シングス・デジタルも「劇的な刷新を期待したが、手がかりを得られなかった」と辛口だ。

　ミニも他社製品より割高と受け止められ、足元では売れ行きが伸びない。てこ入れとなる今回の刷新も「マイナーチェンジでがっかり」（米ＩＴサイトのＣＮＥＴ）と評価は今ひとつ。新製品への期待から値上がりしていたアップル株も、２２日は売りが目立った。

　アップルのティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）は「アイパッドのような驚くべき製品はアップルにしかつくれない。他社は追いつけない」と強気の姿勢を崩さないが、英紙フィナンシャル・タイムズは「アップルの優位はもはや当然とはいえない」と厳しい見方を示す。

　９月にはスマートフォン（高機能携帯電話）「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の廉価モデルを、新興国市場での出遅れを挽回するため投入したが、打つ手が後手に回っているとの指摘があるうえ、廉価版は売れ行きが芳しくない。

　ファンや業界関係者の間では、勢いを取り戻すには「アップルらしい独創的な新製品が必要」との声が強い。（ワシントン　柿内公輔）