南海トラフ巨大地震など大地震の発生が想定される中、老朽化した本館は抜本的な耐震化が急務だ。「売り場に多くの補強壁を設置する必要があり、その場合は百貨店の機能を損なうことが分かった」という。

　Ｊ・フロントは今年１～４月、専門家３人による保存検討委員会（委員長＝加藤晃規関西学院大名誉教授）を設置し、意見を聴取した。同社は御堂筋側の外壁を現在の位置で保存し、新築する高層部分は道路から後方に下げる「セットバック」方式を採用。ピーコック装飾も再利用する方針を説明した。

　内装は「１階の内部空間の継承が最も重要」としつつ「店舗閉鎖後に部材を取り外すなどの調査を行い、扱いを検討する。再活用できる部材は、（大丸の）店づくりの考え方をベースに店舗内で活用する」と説明する。できるだけ保存する意向は示されたが、どこまで残せるかは不透明だ。