「半年先を行く株式市場」という言葉を借りるなら、「リニア中央新幹線」が物色テーマとして本格始動する。２０１４年度にＪＲ東海が着工予定のこの計画は、２０１０年５月に明らかとなり、現在までにスケジュールの変更はされていない。

　計画によると、東京－名古屋間の開業は２０２７年、総投資額は５兆１０００億円に及ぶ。

　このうち、車両費を除いた建設工事費は４兆８０００億円。この金額を建設期間の１３年で単純平均すると、１年当たりで約３７００億円となる。

　これは２０２０年の開催地候補に立候補している東京オリンピックのメインスタジアムなどの施設建設費３５５７億円を上回る金額だ。

　さらに、延伸される「名古屋－大阪間」の開業は２０４５年で総投資額は３兆３４００億円。同様に建設期間の１８年で割ると１年当たりの工事費は約１６００億円だ。

　加えて、オリンピックの東京誘致に成功すると、ＪＲ東海が２０１０年１１月に示した神奈川－山梨間の先行開業を２０２０年前後とした構想が現実味を帯びてくる。

　まさしく、前回１９６４年の東京オリンピック開催に合わせて東海道新幹線が開通したのと同様に、今回はリニア中央新幹線が部分開業して、シンボリックな事業となるだろう。こうなると建設予算執行も加速し、日本経済に対して大きな浮揚効果をもたらすことになる。

　プロジェクトの進展にあたっては、車両よりもトンネルや橋梁といったインフラ建設が先行するので、トンネル工事に強い安藤ハザマや鉄建など鉄道建設関連株が人気化することが予想される。

　その場合、リニアと直接的なつながりはないが、耐震工事で業績好調が著しい東鉄工業の株価も刺激を受けそうだ。

　東鉄工業は当期利益ベースで連続最高益更新が見込まれ、有利子負債ゼロで利益剰余金も積み上がっている。

　来期からの業績拡大期待が加われば、リニア中央新幹線をテーマとした“先頭車両”となるだろう。（ネットマネー　竹中博文）