東京五輪の選手村の建設が予定されている晴海地区の複合商業施設「晴海アイランドトリトンスクエア」に大型オフィスビルを保有するトップリート投資法人は、株価に相当する投資口価格の３日間の上昇率が９．８％に達した。みずほ証券の石沢卓志チーフ不動産アナリストは「湾岸地域の不動産価格は、５年で３割程度上がるとの予測も出ている。晴海はまだ公共交通機関の利便性が低いが、五輪効果で改善されれば資産価値も上がる」と指摘する。オフィスビル「晴海フロント」を持つジャパンリアルエステイト投資法人も同期間で８．２％上昇した。

　ホテルに投資するジャパン・ホテル・リート投資法人は３日間で７．２％上昇。ＳＭＢＣ日興証券の鳥井裕史シニアアナリストによると「中長期的に空室率改善や宿泊単価の上昇が見込まれ、先取りした買いが入った」。個別株でも帝国ホテルの株価は３日間で６割超上昇した。

　ＲＥＩＴはアベノミクスで不動産価格の上昇観測が高まり、昨秋から堅調な値動きが続いた。日銀が大規模な金融緩和でＲＥＩＴなどの資産購入を増やすという期待が高まり、３月下旬には指数が１７００を上回る場面も。その後は高値への警戒感のほか、株価の乱高下もあってさえない値動きとなっていたが、五輪効果で復調の兆しが出てきた。

　デフレ脱却を目指す安倍政権にとって、不動産など資産価格を上昇基調に乗せるのは重要課題。ＲＥＩＴの値動きは、アベノミクスの成否を判断する指標の一つとしても注目されそうだ。