新指数の定着をめぐっては「ＧＰＩＦ次第」（大手証券）との見方が強い。政府の有識者会議は今月２０日、年金など公的資金の運用について、株式などの比率を高めて分散投資を図るべきだと提言。新指数の利用を改善策の一つに挙げ、ＧＰＩＦに活用を促した。伊藤隆敏座長は「ＲＯＥ改善やコーポレートガバナンス（企業統治）の向上につながる」と期待を寄せる。

　構成銘柄への投資家の関心が高まり、新指数に連動する投資信託も今後設定されるとみられるが、「高ＲＯＥ企業の株価が必ずしも上がるとはいえない」（市場関係者）。

　そうした企業は効率化が進んでおり、改善余地が小さいとみられるからだ。パフォーマンスがＴＯＰＩＸを下回れば新指数も世界から忘れられる存在になる恐れもあり、スタートダッシュが重要になりそうだ。（高橋寛次）