グーグルは、ここ半年だけでロボット関連の企業を８社も買収した。そのうちの一つで、東大ＯＢらが設立した日本企業のシャフトは、災害現場で活躍するロボットを開発。同社は２０日から始まった米国防総省の国防高等研究計画局（ＤＡＲＰＡ）が主催する災害救援ロボットの競技会に参加し、初日のトップに立った。

　グーグルは、軍事用ロボットを開発している米ボストン・ダイナミクスも買収した。同社はマサチューセッツ工科大で人工知能に取り組む研究者らが設立。移動困難な地形でも歩行できる高性能ロボットを国防総省に納入し、ソニーの犬型ロボット「ＡＩＢＯ」の開発を支援したこともある。

　グーグルは、ロボット事業の具体的な目的を明かしていないが、開発中の眼鏡型情報端末や自動運転車などＩＴを駆使した次世代機器の一つとして、生産や運搬で活躍する画期的な産業用ロボットが焦点のようだ。

　同社のアンディ・ルービン上級副社長は米メディアに「１０年がかりのビジョンが必要だが、（ロボット事業は）偉大な仕事になる」との見解を披露、期待を寄せる。

　アマゾンも運搬ロボットを開発する米キバ・システムズを昨年買収し、自社の配送センターにも１４００台を配備。さらに小型無人機を使った配送サービスを２０１５年にも始めると最近表明した。衛星利用測位システム（ＧＰＳ）を活用し、宅配ピザのように注文から３０分以内での商品の配送を目指すといい、米テレビ番組で試作機を公開したジェフ・ベゾス最高経営責任者（ＣＥＯ）は「まるでＳＦのようだが、違うんだ」と自信を見せた。

　アップルが先日買収したイスラエル企業のプライムセンスもロボット関連企業で、同社が手がける人の動きを感知するセンサーはゲーム機にも使われている。

　従来は自動車などの製造現場で限定的に活用されていたロボットだが、サービス業など裾野が広がり、「ＩＴ企業のノウハウや先進性が求められている」（アナリスト）と指摘されている。

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【用語解説】グーグル

　インターネット検索最大手。本社は米カリフォルニア州。最高経営責任者（ＣＥＯ）のラリー・ペイジ氏らが大学院生だった１９９８年に創業。社名は１０の１００乗を示す数学用語「グーゴル」に由来。動画配信のユーチューブや携帯大手のモトローラ・モビリティなど大型買収を進めている。

【用語解説】アマゾン・コム

　米シアトルに本拠を置くインターネット通販最大手。最高経営責任者（ＣＥＯ）のジェフ・ベゾス氏が１９９５年に創業。書籍のディスカウント販売などで急成長し、現在は日用品など多様に扱う。ベゾス氏は宇宙飛行に向けた事業も手掛けている。