水素活用しフォークリフト動かす　ＣＯ２を８０％以上削減　トヨタや自動車などが秋から実証実験

　トヨタ自動車や神奈川県など６者は１４日、二酸化炭素（ＣＯ２）など温室効果ガスの排出が極めて少ない水素の供給網構築に向けた実証実験を、今秋から開始すると発表した。風力発電で得た電力を元に水素を製造し、燃料電池フォークリフトに供給する。政府は２０２０年の東京五輪で「水素社会」の実現に向けた先端技術を世界にアピールする方針で、次世代エネルギーの活用に向けた実証実験は今後も広がる見通しだ。（黄金崎元）

　「水素社会の実現には安定的な供給網が重要になる。神奈川県での取り組みを日本各地のモデルケースにしたい」

　同日、横浜市で会見したトヨタの友山茂樹専務役員は、低炭素の水素を活用する実証プロジェクトに向け、こう意気込む。一昨年、燃料電池車「ミライ」を発売したトヨタは、水素社会の実現に向けたフロントランナーだ。

　環境省の委託事業として行う実証実験は、神奈川県やトヨタのほか横浜市▽川崎市▽東芝▽岩谷産業－の６者が協力して実施する。燃料電池フォークリフトや大型蓄電池をトヨタが、水素の製造プラントは東芝が提供する。また、岩谷産業は水素の貯蔵装置などを提供する。各社が強みとする分野を持ち寄り、供給網を構築するという。

　この仕組みにより、通常の電動フォークリフトに比べ「８０％以上のＣＯ２を削減できる」（友山専務役員）という。今秋、実証実験を開始し、２９年度には４施設で計１２台の燃料電池フォークリフトを本格運用する予定だ。

　こうした水素を活用する実証実験は全国各地で広がっている。トヨタは愛知県と共同で、廃熱を利用して製造した水素を燃料電池車に供給する実証実験を２９年度から始める。

　また、川崎重工業や岩谷産業も新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の助成を受け、神戸市で船を使った水素の海上輸送や陸揚げの実証実験を、３２年にも行う予定だ。

　ただ、課題は水素の運用コストだ。環境負荷の低減につながるものの、通常の電力や化石燃料に比べ、まだ水素はコストが高い。岩谷産業の竹本克哉取締役は「実証実験を通じて細かくコストを検証したい」と語った。政府は今後、全国各地での実証実験を後押しし、インフラを含めた日本の水素技術を、国内外に発信する考えだ。