三菱重工と千葉工大、防爆性を備えた遠隔操縦ロボット開発　企業と大学連携加速

　企業と大学による産学連携で新たな製品やサービスを生み出す動きが加速している。三菱重工業と千葉工業大は１２日、国内で初めて防爆性を備えた遠隔操縦ロボットを開発したと発表した。トンネル事故で引火性ガスが充満する中でも、爆発を起こさずに安全確認や人命救助ができる。こうした産学連携が画期的な製品開発などにつながるケースは多く、日本経済を成長させる上でも重要性が増している。

　「最強のコラボレーションで、これまでにないロボットを生み出せた」。三菱重工のエネルギー・環境ドメイン原子力事業部の大西献主幹技師はこう自信を示した。

　共同開発したロボットは新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の助成を受け、千葉工大が開発した、福島第１原発で使用されているロボットをベースに、三菱重工の耐圧防爆技術を融合させた。

　長さが７１センチ、幅４２センチ、高さが５４センチで、重さは６０キロ。カメラや照明、ガス検知器を搭載し、がれきや階段も乗り越えられる。バッテリーにガスが引火しないように窒素ガスを封入した特殊な容器を採用した。このロボットを活用すれば、トンネル事故があっても換気装置を投入せずに救助などが可能で、人員や作業時間を大幅に削減できるという。

　一方、富士ゼロックスと慶大ＳＦＣ研究所も同日、データをもとに立体の造形物をつくる「３Ｄプリンター」の新たな規格を共同開発すると発表した。今後、賛同企業を呼びかけ、国際標準を目指す。

　日立製作所は６月に東大、京大、北大と共同研究を行うラボを設置。各大学に研究員を派遣し、産学連携を活発化させている。

　産学連携の加速は政府の後押しも大きい。今年度から５年間の「第５次科学技術基本計画」で、ＩＴなど複数の技術を組み合わせ、技術革新を起こすための研究「ソサエティー５．０」を提唱し、多額の予算を付けて連携を促している。日本が国際競争力を高めるには、技術革新が欠かせず、産学連携はその起爆剤として期待が高まっている。