長時間フライトでもＶＲで「旅疲れなし」　ＪＡＬ機で国内初の実験　移動時間の不満解消

　観光業界で現実にはありえない世界に入り込んだ感覚が得られるバーチャル・リアリティー（ＶＲ＝仮想現実）の技術を活用した旅行商品を企画する動きが広がっている。シニアの旅行需要が高まる中、疲れることの多い移動時間の娯楽を充実させる狙いで、長距離移動を快適にすれば、訪日外国人の需要を取り込めるとの狙いもある。

　国内初の航空機実験

　１０日午前。成田空港を離陸した日本航空チャーター機内で、ビジネスクラスに乗り込んだ６０～７０代中心の乗客が、次々と目と耳を覆うＶＲ映像の視聴機材を装着した。日航が企画した国内初となる航空機内でのＶＲ実験だ。

　実験に参加したのは阪急交通社が企画した「北から南までぐるっと巡る『火の国』アイスランド周遊９日間」のツアー客だ。日本からアイスランドまでは片道約１３時間。人気ツアーだが、シニア層には移動時間の長さが不満材料だった。日航は「移動時間を充実させれば付加価値が高まる」（広報）と期待を寄せる。

　渋滞による移動時間のロスが起きやすいバス旅行でも、ＶＲを活用する動きが広がりつつある。東京急行電鉄グループの東急バスは、高級観光バス「東急トランセプレミアム」車内でＶＲ映像を視聴する実証実験を５月に実施。参加者には好評で今後のバスツアー企画に生かす。

　旅行そのものをＶＲ化するという「究極の旅行疲れ防止」に舵を切る動きも。ＡＮＡホールディングス傘下の旅行会社、ＡＮＡセールス（東京都中央区）は、ツアーに参加できない両親や祖父母にＶＲ機器を送り、子や孫である参加者が旅行先で撮影した３６０度カメラの画像などで、一緒に旅行しているような体験ができるサービスを９月から試験的に実施している。

　欧米客の需要喚起

　政府は２０２０年に訪日客数４０００万人の目標を掲げるが、目標達成にはビザ（査証）発給要件の緩和や航空路線の拡充が進んだ中国やアジア地域以外からの誘客が不可欠。ＶＲで娯楽が充実すれば長時間移動が必要な欧米客需要の喚起にもつながる。

　阪急交通社と日航の実験などに参画したＶＲベンチャーのＶＲｉｚｅ（ブイアライズ、東京都港区）の中村拓哉最高執行責任者（ＣＯＯ）は「京都の紅葉など風光明媚（めいび）な日本各地の魅力をシーズンオフでも見せられれば、訪日客のリピーター獲得にもつながる。ツアー価格の上積みも可能だ」とメリットを話す。（臼井慎太郎）