【任天堂の誤算（上）】想定外が続いた３ＤＳ　ビジネスモデルの限界 (2/3ページ)

　３ＤＳは発売２日間で３７万１３２６台を販売。好調な滑り出しだったが、東日本大震災で状況は一変。自粛ムードで消費意欲が低下し、ソフトの発売延期も相次ぐなど需要は瞬く間に冷え込んだ。この“想定外”が響き、１００万台を突破したのは「ニンテンドーＤＳ」の発売４週目に対し、３ＤＳは１３週目だった。

　「３ＤＳをＤＳの後継として普及させるためには思いきった手を講じなければならない」。昨年８月、岩田聡社長は強い口調でこう述べ、３ＤＳの価格を２万５千円から１万５千円にするという異例の値下げに踏み切った。

　値下げ効果と、昨年末に発売された「スーパーマリオ」シリーズや「モンスターハンター３（トライ）Ｇ」など人気ソフトの影響で、３ＤＳの販売は急回復。国内ゲーム機としては史上最速ペースで５００万台を２４年２月に突破した。

　岩田戦略が当たったわけだが、これが業績を圧迫するという“想定外”の事態を生む。３ＤＳは１万円の値下げで、売っても赤字という逆ざや状態。好調な売れ行きが「１台あたり４千～５千円」（証券アナリスト）という逆ざやを積み重ね、赤字を拡大し始めた。

（次ページ）ハードで大きな利益を計上するのは難しい