液晶テレビと有機ELテレビの出荷台数【拡大】
かつて両社が激しく規格争いを繰り広げたビデオレコーダーの「VHS」と「ベータ」方式。爆発的な普及が見込めるビデオだったからこそ両社とも引けない勝負だった。ましてや手を組むなど想像もできなかった。
だが、現状のテレビは違う。パナソニックの13年3月期のテレビ販売計画は前期比12%減の1550万台、ソニーも21%減の1550万台と減る。6月末の就任会見でパナソニックの津賀社長は「テレビはもはや中核事業ではない」と言い切った。
SMBC日興証券の三浦和晴シニアアナリストは「有機ELテレビが将来的に中核事業であるならば、両社は自社で開発するはずだ」と指摘する。
“脱テレビ依存”に経営のかじを切ったことが、皮肉にも同分野での歴史的な提携につながった。(大柳聡庸)