「４Ｋ」は敷居が高すぎる？　“脱テレビ”鮮明、次の家電を模索 (2/2ページ)

　一方、日立は出展内容を急速充電設備などＥＶやスマート技術関連に限定した。８月末にテレビの自社生産をやめ、発電や鉄道車両事業の強化を加速しており、担当者は「社会インフラへの貢献に軸足を移したことを前面に押し出した」と話す。

　パナソニックはスマート技術を活用した白物家電に多くのスペースを割き、津賀一宏社長は「ただのテレビメーカーという位置づけではなく、スマート技術を『お客さま目線』で示す」と宣言。フルハイビジョンの４倍の解像度を持つ開発中の「４Ｋ」テレビを参考出品した東芝の佐々木則夫社長は「デジタル家電の元気がないわけではない」としながらも、スマート家電を「次の家電として期待している」と打ち明けた。

　ソニーは「４Ｋ」の液晶テレビを電機各社の中で唯一、メーンスペースに展示。１１月に発売する４Ｋテレビの迫力のある画質と音質をアピールしたが、希望小売価格は１６８万円。業界内からは「消費者はついていけない」との声も聞こえるものの、平井一夫社長は「一番大事なことは、チョイス（選択肢）を提供することだ」と述べた。

　３～６日に一般公開され、入場料は１０００円。事前登録に加え、最終日も無料になる。２０万人の来場が見込まれている。