「トラブル発生時の対応や、新しいバッテリー開発などに活用するため、走行や充電状態などのデータを集めている。公用車や商用車は一定パターンで規則的な使われ方をされることが多いので、たとえば電池が劣化するプロセスなどを調べるのにもってこいのデータが集められる」
「IT関連では、スマホを使って離れた場所からも充電割合を確認できるアプリ(応用ソフト)も用意した。将来の市販を意識し、ユーザーの利便性を図っていきたい」
-今後のEV展開については
「まだ申し上げられる段階ではないが、2018年が一つのメドになる。18年モデルからは、米カリフォルニア州のZEV(無公害車)規制が当社にも適用され、一定割合のZEV販売が義務付けられるためだ」