海外でのハイブリッド車(HV)の販売拡大に向け、トヨタ自動車とホンダが事業展開を加速している。大気汚染や交通渋滞への対応などから新興国でも環境規制が厳格化される流れにあるため、燃費性能に優れたHVの商機が日本や北米以外にも広がると判断した。特に、世界最大の自動車市場である中国では大気汚染問題が深刻化しており、部品調達や生産の現地化に乗り出すことで車両価格を抑え、HVの普及を促す戦略だ。
「日本以外の地域ではまだHVはマイノリティー(少数派)だが、ポテンシャルはある」
ホンダの開発部門である本田技術研究所の板井義春主任研究員は今月19日、スポーツ用多目的車(SUV)タイプの新型HV発表会でこう強調した。
ホンダは、2016年に中国で低価格のHVを発売する予定で、同年までに現地生産を始める計画。車種は未定だが小型車「フィット」、小型SUV「ヴェゼル」が有力だ。HVは現在も中国で販売しているが、日本から輸出しているため高い関税がかかり、価格は300万円以上もする。普及を促すには現地生産による価格の引き下げが必要と判断した。
トヨタ自動車も、バッテリーやモーターなどHVの基幹部品を中国合弁会社と15年に現地生産することで低価格化を進める。中国のエコカー需要を取り込み、HVの年間販売が30万台超に上る北米市場の好調を、最大市場でも再現したい考えだ。