現地ニーズを把握
留職に対する評価はじわじわと浸透、13年度はエヌ・ティ・ティ・データなどが参画。延べ11社となった。新たに取り組む日産自動車は2人のエンジニアを派遣する予定。同社にとって新興国戦略は重要課題で「現地のモビリティー(移動環境)にかかわるニーズを理解し、独自の価値を創造し提供できるようにしたい」(技術開発部門の担当者)と留職効果に期待する。
日系のグローバル企業が成長戦略を歩むには、新興国の攻略が欠かせない。それには現地ニーズの把握から始める必要がある。留職が脚光を集める理由がここにある。(伊藤俊祐)