スマホ出荷、初の減少　今年度もマイナスへ

　市場調査会社のＭＭ総研が１３日発表した平成２５年度のスマートフォン（高機能携帯電話）の出荷台数は前年度比０・４％減の２９６０万台で、初めて減少に転じた。２６年度も２８７０万台と減り、２年連続のマイナスに陥る見通し。２５年度末の過度な販売合戦が響き、在庫調整が続くことが要因という。

　メーカー別の市場シェアは、米アップル（４８・８％）が６年連続で首位。ソニー（１６・４％）、シャープ（１１・６％）、富士通（７・３％）など国内勢を寄せ付けなかった。

　スマホ市場は今後、２７年度に再びプラスに転じ、次世代高速通信規格「ＬＴＥアドバンスト」の本格普及が見込まれる２８～３０年度は年間３３００万台前後に膨らむ見通し。携帯電話市場全体に占めるスマホの比率も８割を超えるとみられている。