東芝は20日、日本や米国など7カ国・地域が参画してフランスで建設中の国際熱核融合実験炉(ITER)に必要となる超電導コイルを、日本原子力研究開発機構(JAEA)から受注したと発表した。
受注額は470億円で、今月下旬から製造を始め、2017年から順次納入する予定だ。
今回、受注したのは、核融合反応を保つために必要な部品であるトロイダル磁場コイル4基と、同コイルの収納容器6体。製造は、東芝の京浜事業所とIHI・東芝パワーシステムが分担して行う。
ITERは、将来のエネルギー源の一つとして期待される核融合エネルギーの実現可能性を実証する目的で、仏サン・ポール・レ・デュランス市で建設が進められており、20年から運転を開始する予定。
東芝は、すでに、JAEAの臨界プラズマ装置「JT-60」など、研究機関や大学向け試験装置の製造などを通じて核融合技術の研究開発に参画している。
今回受注した超電導コイルには、これまでの技術やノウハウを生かしていく。