ガスを原料に発電、給湯を行う家庭用燃料電池「エネファーム」がじわりと普及している。デビュー当初は認知度と高価格がネックとなり普及ペースは緩やかだったが、東日本大震災（平成２３年）後の電力不足懸念で環境が激変。自家発電への関心の高まりや技術革新による低価格化も追い風だ。スマートフォン（高機能携帯電話）で操作できる機種も開発され、家庭への浸透を続けている。
そろりとスタート
「１２月は１万円か」。兵庫県西宮市の男性会社員（４５）は、毎月節約できた電気料金をチェックするのが習慣だ。エネファームは平成２３年１０月に購入。男性は「省エネ効果を実感できる」と話す。
仕組みは、ガスから取り出した水素と空気中の酸素を化学反応させて電気を作る。発生する熱でお湯を沸かすためエネルギーの無駄が少ない。大阪ガスの試算によると、標準家庭で年間購入電力を約７割削減し、光熱費も７万円強削減できるという。
エネファームは都市ガス各社と、パナソニック、東芝など電機メーカーが共同開発し、２１年に販売が始まった。初代機種の標準価格は約３３０万円。
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