メガネスーパー、復活へシニア市場に着眼　新興チェーンに反攻 (2/4ページ)

　しかし、２０００年代に新興チェーンの「ＪＩＮＳ」（ジェイアイエヌ）や「Ｚｏｆｆ」（ゾフ）が仕掛けた低価格競争に競り負け、０８年４月期から赤字経営が続く。１２年に創業家から経営権を引き継いだ大手投資ファンドのアドバンテッジパートナーズは不採算店約２３０店を整理、従業員の希望退職も募り、事業再建を図ってきた。

　そして昨年１１月、５年ぶりに新規出店を再開した。開店済みの１３店舗を含め、１６年４月までに出店する６５店舗のほとんどが小商圏型の店舗だ。従来、個人商店などが囲い込んできたシニア層の取り込みに注力する。

　まもなく就任１年となる星崎社長は「シニア重視の態勢がようやく整った」と語る。検査サービスを充実して来店客に「眼年齢」などのリポート提供を始めたほか、眼の疲れを軽減する独自設計のレンズを投入。昨年１１月以降、既存店売上高が前年比プラス基調に転じた。

　７月からは、さらに「サービス型」へとかじを切る。高齢者の多くが悩まされる白内障対策では、眼鏡購入時に５０００～７０００円の「安心パック」を申し込めば、手術で視力が変化してもレンズを何度でも無償交換する。また４５～６４歳向けには、購入時に３０００円支払えば、老眼の進行に応じて２割引きでレンズ交換できるパックも提供する。

「アイケアサービス」を強化した新業態の展開も開始