大阪はただでさえ百貨店の過当競争が指摘されているうえ、JR大阪駅北側の複合ビル群「グランフロント大阪」(同)をはじめ、大型商業施設の開業や新装が相次ぎ、競争は激しさを増す一方だ。
7月に入り、「消費増税前の駆け込み需要の反動減は着実に和らいでいる」(日本百貨店協会の井出陽一郎専務理事)との見方が強まる中、大阪の各百貨店が反転攻勢のチャンスととらえた夏商戦だったが、台風の接近や梅雨明けの遅れなどの影響で7月前半の夏物セールがふるわず、高島屋大阪店(大阪市中央区)が前年割れに落ち込んだ。
涼しい日が多くなった8月下旬になってニットやジャケットなどの秋物衣料品が売れ始め、近鉄本店に加え、阪急百貨店梅田本店(同市北区)は8月の売上高(速報値)が6・6%増と2カ月連続のプラスとなるなど、わずかながら復調の兆しが見えてきた。とはいえ、「増税で落ち込んだ消費意欲に力強さは感じられず、9月以降の販売動向は読めない」(大阪市の大手百貨店関係者)。