ただ、日本経済大の西村氏は「小手先の改革に終われば何も変わらず、マックは危機的な状況に立たされる」と警告する。とくに日本の場合、1月の既存店売上高が4割減まで落ち込み、「消費者からはっきりノーを突きつけられている」(西村氏)。
より機動的に地域ごとの商品力を強化するには、「組織体制を大きく変え、国ごとの権限を強化するなどの『解体的出直し』が必要」(同)。だが、今の体制では、改革も世界規模で意思統一しながら取り組む必要があり、時間がかかる。市場環境の変化についていきながら再生の道を確実に歩めるのか、課題は大きい。(山口暢彦)